テーマ

産業現場におけるマインドフルネス

開催日時

2020年3月14日（土）　14:00～17:00

開催場所

筑波大学東京キャンパス　134教室
〒112-0012　東京都文京区大塚3-29-1
http://www.tsukuba.ac.jp/access/bunkyo_access.html
丸ノ内線茗荷谷（みょうがだに）駅下車「出口１」徒歩２分程度

趣旨

　近年、欧米の医療・教育・産業の現場を中心に、今この瞬間に生じている経験にありのままに気づく能力を育むためのマインドフルネス実践法の社会実装が進んでいる。その背景として、多くの臨床研究によって実践法の効果が示されたことや、様々な基礎研究によって実践法の心理・神経メカニズムが解明されつつあること、さらには現場内部にマインドフルネス実践法の実践者が増えたことがあげられる。
　今回の研究会では、現代組織のキーワードの一つとなってきたマインドフルネスという概念を取り上げ、その心理的メカニズムと産業現場での実践について理解し、今後の展開について議論したい。

①藤野正寛（京都大学大学院教育学研究科　助教）
初めに、実践法を取り巻く社会状況と研究状況を概観する。次に、実践法を構成する2つの瞑想技法（集中瞑想・洞察瞑想）と、実践法が影響を与える3つの心理的過程（注意制御・情動調整・自己観）について、認知神経科学の観点から説明する。最後に、それらを踏まえて、日本の産業現場にマインドフルネス実践法を導入する際に、考慮すべき点を検討する。

②中川 裕美（神戸学院大学心理学部　講師）
マインドフルネス瞑想は、近年ではうつ病の再発予防を目的に開発されたマインドフルネス認知療法やアクセプタンス・コミットメント・セラピーなどの心理療法にも取り入れられている。今回は、うつ病による休職者を対象としたリワーク・プログラムで行った、集団によるマインドフルネス実践の研究報告を中心に、産業心理臨床の立場からマインドフルネスの活用について話題提供を行う。

③吉田典生（有限会社ドリームコーチ・ドットコム　代表）
2013年、米国Google本社で開発されたマインドフルネスを取り入れたリーダーシップ研修、Search Inside Yourselfを日本に紹介するためマインドフルリーダーシップインスティテュートの設立に参画した。今回は「企業がマインドフルネスに関心をもつ背景」、「企業研修におけるマインドフルネスの位置づけと課題」、「提供者側として留意すべき点」、「受講者の声、今後の可能性」など企業研修の担当者の立場からマインドフルネスの活用について話題提供を行う。

企画・司会

久保真人（同志社大学政策学部・総合政策科学研究科　教授）

参加費

無料 (会員・非会員とも)

申込み

不要（お気軽にご参加下さい）

テーマ

消費者問題解決のための「消費者行動研究」－問題の把握と解決方法の提案－

開催日時

2019年12月7日 (土)　14：00〜17：00

開催場所

筑波大学東京キャンパス　1階119教室
〒112-0012　東京都文京区大塚3-29-1
http://www.tsukuba.ac.jp/access/bunkyo_access.html
丸ノ内線茗荷谷（みょうがだに）駅下車「出口１」徒歩２分程度

趣旨

　従来の消費者行動研究の多くは「企業からみた消費者理解」という視点ですすめられてきた。しかし消費者の心理や行動のメカニズムを理解することは，企業がすすめるマーケティング活動においてだけではなく，消費者自身にとっても重要である．企業が行う営利活動は消費者の利益と相反する場合が多く，それによって消費者が何らかの損失を被る可能性はつねに存在する．マスコミで話題になる悪徳商法はもちろんこれに該当するが，一般的なマーケティング手法においても消費者の心理的弱点につけ込んだものも多く見られ，同様の問題を含む場合がある．

　たとえば店頭や広告における「限定」表記（期間限定や地域限定など）は，購買者自身による商品の品質評価を攪乱し「誤認」を生み出し，結果的に消費者の不利益を生み出す可能性が十分にある．最近ある組織が根拠のないまま「期間限定」を強調した広告を掲載し，景品表示法に違反するとして業務停止処分を受けるという事例が生じたが，これはまさにこのような手法が消費者利益に反することを明確にしたという点で重要であると考える．このような消費者保護の流れの根本にあるのは心理学や行動経済学などの学問の展開である。最新の研究知見に基づくと，このような「誤認」は個人の問題ではなく人間一般にみられるものであり，その特性を利用した販売方法は悪であるという判断の根拠となる。

　その一方で，消費者の過保護から，その行動が行き過ぎたものとなり，苦情行動が企業に対するハラスメントに発展するという問題（いわゆるカスタマー・ハラスメント）も生じている。このことは顧客対応を行う従業員には過剰な「感情労働」を強いる結果となり，深刻な労務問題にまで発展することがある。このような消費者の行き過ぎた行動が，結果的に消費者保護の流れを制止してしまうことへの懸念も存在する。

今回の研究会では，このような最新の消費者問題について多面的に認識をしたうえで，それを解決し消費者と企業との良好な関係性を維持するために消費者行動研究がどのように貢献できるかを考えたい。

話題提供者・テーマと概要

早稲田大学文学学術院 教授　竹村和久氏
消費者の「誤認」に関する消費者行動研究
－行動経済学・ニューロサイエンス・視線測定研究を踏まえて－

日本広告審査機構（JARO）関西事務所　武田典子氏
消費者における広告・表示の「誤認」と防止策としての景品表示法等　－JAROの事例から－

関西大学社会学部教授　池内裕美氏
カスタマー・ハラスメント　－消費者過保護は何をもたらしたのか－

企画・司会

京都橘大学　永野光朗

参加費

無料 (会員・非会員とも)。お気軽にご参加下さい。

申込み

不要（お気軽にご参加下さい）

テーマ

本音で語る「働き方改革」－企業の現場は変わるのか、変わらないのか－

開催日時

2019年7月20日（土）　14:00～16:30

開催場所

筑波大学東京キャンパス　1階134教室
〒112-0012　東京都文京区大塚3-29-1

http://www.tsukuba.ac.jp/access/bunkyo_access.html

丸ノ内線茗荷谷（みょうがだに）駅下車「出口１」徒歩２分程度

趣旨

　本年４月１日より働き方改革関連法に基づく改正労働基準法が施行されるなど、従来とは異なった人事・労務の運用が企業の実務には求められてきています。しかしながら、法律が施行されれば、それで企業の現場が簡単に変わるわけではありません。現場は「働き方改革」に対して、どのように対応しようとしているのでしょうか。また、ある意味ではそれ以上にこれらの法律が、真に労使から求められている内容なのか、再考することも必要な視点だと思います。現場から必要とされない法制度であれば脱法行為が横行することも考えられるからです。
　このような観点から、今回は現場の本音をうかがい、法制度の変化にいかに対応しているのか、対応しようとしているのか、また対応しないのか、探ってみたいと考えております。その意味から、現場に携わっている方々に話題提供をお願いした次第です。
　議論の焦点となるのは、働き方改革の三本柱ともいうべき、１．時間外労働の削減、２．同一労働同一賃金、３．高度プロフェッショナル制度と推測されます。ご関心のある方々のご参集を心からお待ち申し上げます。

話題提供者

労働側弁護士として
弁護士　森井　利和　先生
（西東京法律事務所・中央大学法科大学院客員教授）

企業側人事担当者として
丸紅新電力株式会社　人事部課長　長谷川　宏二　氏
（日本人材マネジメント協会労働法研究会幹事）

経営者の代弁者として
株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
ソリューション統括部コンサルティング部長　齋藤　悠介　氏

労働組合の代弁者として
グローバル産業雇用総合研究所長　小林　良暢　氏

企画・司会

廣石　忠司（専修大学）

参加費

無料 (会員・非会員とも)

申込み

不要（お気軽にご参加ください）

テーマ

ノンテクニカル・スキル／レジリエンス・スキルの教育訓練

開催日時

2019年5月25日（土）　14:00～17:00（予定）

開催場所

日本大学経済学部　3号館　7階3071教室
〒101-8360　東京都千代田区神田三崎町1-3-2

http://www.eco.nihon-u.ac.jp/access/
http://www.eco.nihon-u.ac.jp/campus/

都営三田線「水道橋」駅より徒歩3分
都営新宿線・都営三田線・東京メトロ半蔵門線「神保町」駅より徒歩5分
東京メトロ丸ノ内線・南北線「後楽園」駅（出口2）より徒歩13分

趣旨

　安全やチームパフォーマンスを維持し、高めるためには、組織構成員の技術的能力・技能だけでなく、ノンテクニカル・スキルが必要である。ノンテクニカル・スキルにはリーダーシップ、コミュニケーション力、状況認識、意思決定などが含まれるが、これらのスキルを、企業研修や安全教育の中で体系的に訓練する取り組みはそれほど多くない。
　また、レジリエンス・エンジニアリングやSafety-IIへの注目が増すにつれ、緊急時や、想定外事象が起きた際に柔軟に対応する力をどのように育てたらよいかにも関心が高まっている。そもそも「レジリエンス力」がどのような構成要素からなるのか、ノンテクニカル・スキルとどのような関係があるのかも未解明である。
　一方、近年、安全教育や防災教育にゲームを取り入れる試みが盛んになってきた。
　本研究会ではゲーミングを中心としたノンテクニカル・スキルおよびレジリエンス･スキルの教育訓練法について、それぞれ製造業、医療、原子力プラントをフィールドにした研究開発、実践例を紹介していただき、その特長、効果、問題点、他業種・他職種への応用可能性を議論したい。

企画・司会

芳賀繁

共催

日本人間工学会安全人間工学委員会、
日本認知心理学会安全心理学研究部会

プログラム

1. 企画の趣旨と登壇者の紹介
   　　芳賀繁（株式会社 社会安全研究所）
2. 製造業におけるノンテクニカル・スキル教育の実践
   　　南川忠男（AGC株式会社）
3. 超急性期災害医療対応を想定した組織レジリエンス・トレーニング
   　　庄司直人（朝日大学）
4. 原子力発電所の緊急時対応力向上のためのTRMスキル向上訓練および評価手法の開発
   　　野々瀬晃平（一般財団法人 電力中央研究所）
5. パネルディスカッション
   　　登壇者全員

参加費

無料 (会員・非会員とも)

申込み

不要（お気軽にご参加ください）

テーマ

組織行動研究の展開 ～新たな視点を模索する～

開催日時

2019年3月16日 (土)　14:00〜16:30（予定）

開催場所

筑波大学東京キャンパス　1階134教室
〒112-0012　東京都文京区大塚3-29-1
http://www.tsukuba.ac.jp/access/bunkyo_access.html
丸ノ内線茗荷谷（みょうがだに）駅下車「出口１」徒歩２分程度

趣旨

　組織行動（organizational behavior）が研究領域として認知されたのは1960年代であり、心理学の歴史の中ではそれほど古いわけではありません。しかしながら、広く組織における人間行動を対象とすることから、取り扱うテーマは広範囲に及んでおり、これまで多くの研究が蓄積されています。産業・組織心理学研究の主要な概念の一つであり、当学会においても所属会員が最も多い部門となっています。

　今回研究会では、組織行動と一括りにされる領域の中で、現在どのような研究の展開がなされているのか、報告者それぞれが手がけている研究を紹介いただきながら、組織行動研究の新たな方向性やさらなる展開の可能性を模索してみたいと思います。話題提供をいただくお三方は、いずれも組織行動に関連する重要な研究を精力的に手がけておられる、会員の皆さまよくご存じの研究者の皆さんです。コメンテーターには社会心理学領域を中心に広くご活躍の唐沢かおり先生をお願いしました。研究と実践の結びつきを考える上でも有益な示唆を得ることができるものと期待しています。

　今期の掉尾を飾る充実した研究会になることと思います。ぜひご参集下さい。

話題提供

追手門学院大学心理学部　教授　浦 光博氏
憎まれっ子は組織にはばかるか：ダークパーソナリティの組織適応的機能

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ組織行動研究所
主幹研究員　今城志保氏
「経験を積むことで人は柔軟性を失うのか：経験からの学びとその活用を考える」

九州大学大学院人間環境学研究院　教授　山口裕幸氏
「アカデミアは組織開発に真の意味で貢献しうるか─現実と理論の狭間を行き交いながら」

コメンテーター

東京大学大学院人文社会系研究科　教授　唐沢かおり氏

企画・司会進行

角山 剛

参加費

無料 (会員・非会員とも)。お気軽にご参加下さい。

テーマ

産学連携に基づく消費者行動研究（２）
－大学教育への活用事例の紹介と企業のニーズの把握－

開催日時

2018年12月1日 (土)　13:30〜17:00

開催場所

上智大学大阪サテライトキャンパス
〒531-0072 大阪市北区豊崎3-12-8　サクラ ファミリア 2階
http://www.sophia-osaka.jp/access/index.html
大阪市営地下鉄「中津駅」4番出口より徒歩2分
阪急「梅田駅」茶屋町口より徒歩4分
JR「大阪駅」御堂筋北口より徒歩10分

趣旨

　昨年度の企画に続き、企業と大学との連携のもとで行われた調査や製品開発、販売促進の具体的事例を紹介し、企業および大学（学生と教員）双方にとっての意義を確認したうえで、今後の促進をはかるための情報とノウハウを提供する。研究目的だけではなく、心理学分野や経営学分野における教育実践の一方法であるＰＢＬ（Project Based Learning：問題解決型授業）のフィールドとしての活用促進などを含めて幅広く討論を行いたい。また今回は企業のゲストをお迎えして、企業側のニーズをお聞きする。

話題提供者・テーマと概要

１．高橋広行（同志社大学商学部准教授）
産学連携における商品開発の利点　－丸亀製麺や京都の伝統産業，スターバックスとの連携を通じて－

産学連携による商品企画開発やプロモーション活動は，大学の学生にとっても企業にとってもメリットがあります。学生は一連のプロジェクトを通じて，現場で求められるレベルや能力を実感します。企業側にとっても，話題性，ユニークな発想が得られる，市場の開拓の機会になる，などのメリットがあります。これまで一緒に取り組んできた企画提案活動のプロセスを振り返りながら，産学連携の利点について紹介します

２．藤岡章子（龍谷大学経営学部教授）
産学連携プロジェクトにおけるプログラム設計と関係構築　－みかんの皮商品開発プロジェクトを事例として－

　ゼミ生の主体的学びを促進させることを目的に、これまで様々な企業・組織と連携し、情報発信型カフェやワークショップの企画運営、商品開発などに取り組んできました。本報告では、製造副産物であるみかんの皮を活用した商品開発事例を取り上げ、PBL型の教育プログラムとして、どのような設計、工夫をしているのか、また企業をはじめとする学内外の組織とどのように連携し、プロジェクトを進めているのかについてお話させていただきます。

３．山﨑真理子（鹿児島大学法文学部准教授）
心理学領域における産学連携教育活動－商業施設内でのイベント企画・運営－

　鹿児島大学では地域連携にも積極的に取組んでいます。社会心理学主軸の連携例として、鹿児島市内の企業と学部生の活動をご報告予定です。連携の契機、連携活動における留意点、学外活動における心理学教育の効果など、ゼミ・実習の担当教員目線から鹿児島市企業の活動をご紹介します。

４．高垣敦郎（サーチクリエイション代表）
「メーカー」が大学に求めること －産学連携の基本－

メーカーが、日々の企業活動において，時代を先読みし新技術開発、新製品開発、業務革新、システム開発などイノベーションを起こして、企業活動を動態化し、社会に新しい価値を創造していくためには、大学との連携は必要であり大切なパートナーです。そして、連携の可能性がある領域は多岐に渡ります。今回は、商品開発、おいしさ、健康機能性に的をしぼり具体的な事例をもとにお話したいと思います。

企画・司会進行

永野 光朗氏(京都橘大学健康科学部)

参加費

無料 (会員・非会員とも)。お気軽にご参加下さい。