大会・部門別研究会

2019.04.18

第133回 部門別研究会 -作業部門- 「ノンテクニカル・スキル/レジリエンス・スキルの教育訓練」

 

テーマ

ノンテクニカル・スキル/レジリエンス・スキルの教育訓練

開催日時

2019年5月25日(土) 14:00~17:00(予定)

開催場所

日本大学経済学部 3号館 7階3071教室
〒101-8360 東京都千代田区神田三崎町1-3-2

http://www.eco.nihon-u.ac.jp/access/
http://www.eco.nihon-u.ac.jp/campus/

都営三田線「水道橋」駅より徒歩3分
都営新宿線・都営三田線・東京メトロ半蔵門線「神保町」駅より徒歩5分
東京メトロ丸ノ内線・南北線「後楽園」駅(出口2)より徒歩13分

趣旨

 安全やチームパフォーマンスを維持し、高めるためには、組織構成員の技術的能力・技能だけでなく、ノンテクニカル・スキルが必要である。ノンテクニカル・スキルにはリーダーシップ、コミュニケーション力、状況認識、意思決定などが含まれるが、これらのスキルを、企業研修や安全教育の中で体系的に訓練する取り組みはそれほど多くない。
 また、レジリエンス・エンジニアリングやSafety-IIへの注目が増すにつれ、緊急時や、想定外事象が起きた際に柔軟に対応する力をどのように育てたらよいかにも関心が高まっている。そもそも「レジリエンス力」がどのような構成要素からなるのか、ノンテクニカル・スキルとどのような関係があるのかも未解明である。
 一方、近年、安全教育や防災教育にゲームを取り入れる試みが盛んになってきた。
 本研究会ではゲーミングを中心としたノンテクニカル・スキルおよびレジリエンス・スキルの教育訓練法について、それぞれ製造業、医療、原子力プラントをフィールドにした研究開発、実践例を紹介していただき、その特長、効果、問題点、他業種・他職種への応用可能性を議論したい。

企画・司会

芳賀繁

共催

日本人間工学会安全人間工学委員会、
日本認知心理学会安全心理学研究部会

プログラム

  1. 企画の趣旨と登壇者の紹介
      芳賀繁(株式会社 社会安全研究所)
  2. 製造業におけるノンテクニカル・スキル教育の実践
      南川忠男(AGC株式会社)
  3. 超急性期災害医療対応を想定した組織レジリエンス・トレーニング
      庄司直人(朝日大学)
  4. 原子力発電所の緊急時対応力向上のためのTRMスキル向上訓練および評価手法の開発
      野々瀬晃平(一般財団法人 電力中央研究所)
  5. パネルディスカッション
      登壇者全員

参加費

無料 (会員・非会員とも)

申込み

不要(お気軽にご参加ください)

 

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2019.02.06

第132回 部門別研究会 「組織行動研究の展開 ~新たな視点を模索する~」

 

テーマ

組織行動研究の展開 ~新たな視点を模索する~

開催日時

2019年3月16日 (土) 14:00〜16:30(予定)

開催場所

筑波大学東京キャンパス 1階134教室
〒112-0012 東京都文京区大塚3-29-1
http://www.tsukuba.ac.jp/access/bunkyo_access.html
丸ノ内線茗荷谷(みょうがだに)駅下車「出口1」徒歩2分程度

趣旨

 組織行動(organizational behavior)が研究領域として認知されたのは1960年代であり、心理学の歴史の中ではそれほど古いわけではありません。しかしながら、広く組織における人間行動を対象とすることから、取り扱うテーマは広範囲に及んでおり、これまで多くの研究が蓄積されています。産業・組織心理学研究の主要な概念の一つであり、当学会においても所属会員が最も多い部門となっています。

 今回研究会では、組織行動と一括りにされる領域の中で、現在どのような研究の展開がなされているのか、報告者それぞれが手がけている研究を紹介いただきながら、組織行動研究の新たな方向性やさらなる展開の可能性を模索してみたいと思います。話題提供をいただくお三方は、いずれも組織行動に関連する重要な研究を精力的に手がけておられる、会員の皆さまよくご存じの研究者の皆さんです。コメンテーターには社会心理学領域を中心に広くご活躍の唐沢かおり先生をお願いしました。研究と実践の結びつきを考える上でも有益な示唆を得ることができるものと期待しています。

 今期の掉尾を飾る充実した研究会になることと思います。ぜひご参集下さい。

話題提供

追手門学院大学心理学部 教授 浦 光博氏
憎まれっ子は組織にはばかるか:ダークパーソナリティの組織適応的機能

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ組織行動研究所
主幹研究員 今城志保氏

「経験を積むことで人は柔軟性を失うのか:経験からの学びとその活用を考える」

九州大学大学院人間環境学研究院 教授 山口裕幸氏
「アカデミアは組織開発に真の意味で貢献しうるか─現実と理論の狭間を行き交いながら」

コメンテーター

東京大学大学院人文社会系研究科 教授 唐沢かおり氏

企画・司会進行

角山 剛

参加費

無料 (会員・非会員とも)。お気軽にご参加下さい。

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2019.01.31

産業・組織心理学会 第35回大会開催のご案内

会期
2019年8月31日(土)~9月1日(日)

会場
日本大学経済学部(三崎町)7号館
〒101-8360 東京都千代田区神田三崎町1-3-2
http://www.eco.nihon-u.ac.jp/access/

 

詳細が決まり次第ご案内いたします。

 

 

 

 

 

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2018.10.11

第131回 部門別研究会 ―消費者行動部門―「産学連携に基づく消費者行動研究(2) -大学教育への活用事例の紹介と企業のニーズの把握-」


テーマ

産学連携に基づく消費者行動研究(2)
-大学教育への活用事例の紹介と企業のニーズの把握-

開催日時

2018年12月1日 (土) 13:30〜17:00

開催場所

上智大学大阪サテライトキャンパス
〒531-0072 大阪市北区豊崎3-12-8 サクラ ファミリア 2階
http://www.sophia-osaka.jp/access/index.html
大阪市営地下鉄「中津駅」4番出口より徒歩2分
阪急「梅田駅」茶屋町口より徒歩4分
JR「大阪駅」御堂筋北口より徒歩10分

趣旨

 昨年度の企画に続き、企業と大学との連携のもとで行われた調査や製品開発、販売促進の具体的事例を紹介し、企業および大学(学生と教員)双方にとっての意義を確認したうえで、今後の促進をはかるための情報とノウハウを提供する。研究目的だけではなく、心理学分野や経営学分野における教育実践の一方法であるPBL(Project Based Learning:問題解決型授業)のフィールドとしての活用促進などを含めて幅広く討論を行いたい。また今回は企業のゲストをお迎えして、企業側のニーズをお聞きする。

話題提供者・テーマと概要

1.高橋広行(同志社大学商学部准教授)
産学連携における商品開発の利点 -丸亀製麺や京都の伝統産業,スターバックスとの連携を通じて-

産学連携による商品企画開発やプロモーション活動は,大学の学生にとっても企業にとってもメリットがあります。学生は一連のプロジェクトを通じて,現場で求められるレベルや能力を実感します。企業側にとっても,話題性,ユニークな発想が得られる,市場の開拓の機会になる,などのメリットがあります。これまで一緒に取り組んできた企画提案活動のプロセスを振り返りながら,産学連携の利点について紹介します

2.藤岡章子(龍谷大学経営学部教授)
産学連携プロジェクトにおけるプログラム設計と関係構築 -みかんの皮商品開発プロジェクトを事例として-

 ゼミ生の主体的学びを促進させることを目的に、これまで様々な企業・組織と連携し、情報発信型カフェやワークショップの企画運営、商品開発などに取り組んできました。本報告では、製造副産物であるみかんの皮を活用した商品開発事例を取り上げ、PBL型の教育プログラムとして、どのような設計、工夫をしているのか、また企業をはじめとする学内外の組織とどのように連携し、プロジェクトを進めているのかについてお話させていただきます。

3.山﨑真理子(鹿児島大学法文学部准教授)
心理学領域における産学連携教育活動-商業施設内でのイベント企画・運営-

 鹿児島大学では地域連携にも積極的に取組んでいます。社会心理学主軸の連携例として、鹿児島市内の企業と学部生の活動をご報告予定です。連携の契機、連携活動における留意点、学外活動における心理学教育の効果など、ゼミ・実習の担当教員目線から鹿児島市企業の活動をご紹介します。

4.高垣敦郎(サーチクリエイション代表)
「メーカー」が大学に求めること -産学連携の基本-

メーカーが、日々の企業活動において,時代を先読みし新技術開発、新製品開発、業務革新、システム開発などイノベーションを起こして、企業活動を動態化し、社会に新しい価値を創造していくためには、大学との連携は必要であり大切なパートナーです。そして、連携の可能性がある領域は多岐に渡ります。今回は、商品開発、おいしさ、健康機能性に的をしぼり具体的な事例をもとにお話したいと思います。

企画・司会進行

永野 光朗氏(京都橘大学健康科学部)

参加費

無料 (会員・非会員とも)。お気軽にご参加下さい。

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2018.10.05

第34回大会終了のご挨拶

産業・組織心理学会会員各位

 台風など気象が不安定ではありますものの、風や日差しの中に秋の気配が感じられる今日この頃、いかがお過ごしでしょうか。
 ご報告が遅くなりましたが、去る9月1、2日名古屋大学で開催させていただきました第34回大会は、2日間で約300名の参加者を得、盛況のうちに終了させていただくことができました。参加者の皆様には「日本のど真ん中での知の交流」を楽しんでいただけたでしょうか。
 運営面では行き届かないところが多々あったかと思いますが、ご来場・ご発表いただいた皆様、ご協賛いただいた各社様のご協力をいただき、無事終了させていただけたことに心より感謝申し上げます。
 来年は学会創設35周年を迎え、ますます本学会の社会に果たす役割は大きくなるものと思います。本大会が学会の発展に少しでも寄与できたとしましたら望外の喜びです。
 次の第35回大会は日本大学でお引き受けいただけることになりました。学会創設35周年の記念大会です。より多くの皆様と会場でお会いできたらと思います。
 このたびは誠にありがとうございました。

第34回大会実行委員会スタッフ一同

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2018.06.21

第130回 部門別研究会 -人事部門- 「長時間労働削減がもたらすもの ― その試みと効果 ―」

テーマ

「長時間労働削減がもたらすもの ― その試みと効果 ―」

日時

2018年7月21日(土) 14:00から3時間程度

会場

筑波大学東京キャンパス文京校舎 1階134教室
〒112-0012 東京都文京区大塚3-29-1
丸ノ内線茗荷谷 (みょうがだに) 駅下車「出口1」徒歩2分程度
http://www.tsukuba.ac.jp/access/bunkyo_access.html

企画趣旨

 現在わが国は、ワーク・ライフ・バランスや働き方改革という大きな流れの中で揺れ動いております。これの根底には、少子高齢化に対応するため、女性が出産・育児を理由に職業的なキャリアを中断することなく、基幹的な戦力として働き続けやすい環境を作ることをめざし、そのためには、働く男性が、家族や家庭生活にも目を向けることができるような時間的ゆとりを持てる社会を作ろうという動きがあります。それだけでなく、過度に働く人々を仕事に縛り付けることによるメンタルへルス不全、とりわけ過労死や過労自殺、賃金を伴わない、もしくは報酬にふさわしくない過大な労働を要求するブラック企業の問題が、克服すべき課題として目の前にあることもその理由としてあげられるでしょう。
 その一方で、長時間労働の問題は、企業の側からは、社会的責任の遂行やコンプライアンスの問題であり、とりわけメンタルへルス不全が経営リスクになっているというだけでなく、労働生産性の観点からも、改善すべき主要な経営課題にもなっています。 今回の部門別研究会は、長時間労働の克服に努力されておられる企業の実例を通して、その試みを実践する意図や、具体的な施策、成果、障害となっている事象などについて学ぶ機会としたいと考えています。
 なお、3つの企業の事例を紹介をいただいた後、働き方改革の視点からコメントをいただきますが、現実場面ではうまく展開しないご経験をお持ちの方や企業も少なくないと思われますので、そのような観点からのコメントや質疑をフロアーの参加者の皆様から積極的にいただき、それを通して、このテーマへの理解を深めたいと考えております。

話題提供

三井住友海上火災保険株式会社 人事課長    荒木 裕也 氏
キューアンドエー株式会社 経営品質推進部長  古谷 智佳子 氏
SCSK株式会社 人事グループ副グループ長     小林 良成 氏

コメント

日本大学 経済学部 教授  安藤 至大 氏

企画・司会

小野 公一

参加費・申し込み

不要  お気軽にご参加下さい。

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2018.06.12

産業・組織心理学会 第34回大会開催のご案内 (第1号通信)

日本のどまん中で「知の交流」を!

 産業・組織心理学会第34回大会を、9月1日(土)・2日(日)の両日、名古屋大学で開催いたします。
名古屋大学では、故若林満先生が第5回大会をお引き受けして以来、2回目の大会開催となります。2019年には学会設立35周年を迎えるということで、この機会に産業・組織心理学会大会を開催できますこと、関係者一同大きな喜びであります。
 おりしも2018年4月から大学、大学院において、心理学領域における初めての国家資格である「公認心理師」のカリキュラムがスタートし、2018年9月には第1回公認心理師試験が実施されます。この公認心理師の主な活動分野として、保健医療、福祉、教育、司法・犯罪分野と産業・労働分野が取り上げられ、産業・労働分野に対応するため、学部では「産業・組織心理学」、大学院では「産業・労働分野に関する理論と支援の展開」の科目履修が必須となりましたのはご承知の通りです。このことは、産業・組織心理学に対して、より社会に貢献することが期待されていることを示しているといえます。本大会のシンポジウムでは、この公認心理師の実質化に向けて、産業・組織心理学への期待について各方面からご発言をいただき、産業・組織心理学がどのように貢献できるのかについて、産業・組織心理学会としての活動の方向性を考えたいと思います。現在シンポジストはご依頼中ですが、今後厚生労働省にも打診させていただこうと考えております。
 今大会では昨年に引き続き、ハガキでの申し込みをなくし、大会ホームページからのWEB申込のみといたします。大会運営の効率化をはかることを目的とした試みですので、ご理解とご協力をお願いいたします。
 手狭な校舎とちょっと長めの動線で十分なおもてなしはできませんが、ご参加の皆様にとって充実した2日間となりますよう、大会実行委員一同心を込めて準備してまいります。名古屋では、この大会のちょうど一週間前に、夏の風物詩となりました「にっぽんどまん中祭り」が開催されます。本大会も「日本のどまん中で「知の交流」を!」ということで、たくさんの皆さまにご参加いただけますよう、一同心よりお待ち申し上げます。
第34回大会実行委員長 金井篤子

会期:2018年9月1日(土)・2日(日)
会場:名古屋大学東山キャンパス 教育学部本館および野依記念学術交流館
  (〒464-8601 名古屋市千種区不老町)
【最寄駅からのアクセス】
http://www.nagoya-u.ac.jp/access/index.html)  
■地下鉄名城線名古屋大学駅下車 徒歩約5分
大会会場配置図[PDF]

第34回大会開催のご案内(第1号通信)[PDF]

産業・組織心理学会第34回大会シンポジウム

産業・組織心理学会第34回大会ワークショップ[PDF]

産業・組織心理学会第34回大会口頭発表・スケジュール[PDF]

産業・組織心理学会第34回大会ポスター発表[PDF]

名古屋大学 東山キャンパス 見どころMAP

名古屋大学 東山キャンパス 見どころMAP[PDF]

名古屋大学 周辺グルメMAP

名古屋⼤学周辺グルメマップ[PDF]

※予約参加申し込みは7月10日(火)に締め切りました。
※予約参加申し込みされなかった方は、当日参加が可能ですので、当日会場の受付にてお申込みください。

詳細はこちら

2018.05.31

産業・組織心理学会第34回大会シンポジウム

公認心理師の実質化と産業・組織心理学

企画趣旨
 心理学領域における初めての国家資格である公認心理師法が、平成27年9月9日に議員立法により成立し、9月16日に公布され、平成29年9月15日に施行された。平成30年4月から大学、大学院において、公認心理師カリキュラムがスタートし、平成30年9月には第1回公認心理師試験が実施される。公認心理師とは、「公認心理師登録簿への登録を受け、公認心理師の名称を用いて、保健医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門的知識及び技術をもって、次に掲げる行為を行うことを業とする者をいう。(1)心理に関する支援を要する者の心理状態の観察、その結果の分析(2)心理に関する支援を要する者に対する、その心理に関する相談及び助言、指導その他の援助(3)心理に関する支援を要する者の関係者に対する相談及び助言、指導その他の援助(4)心の健康に関する知識の普及を図るための教育及び情報の提供」(厚生労働省ホームページより)。
 この公認心理師の主な活動分野として、上述の保健医療、福祉、教育の各分野のほかに、司法・犯罪分野と産業・労働分野が取り上げられ、産業・労働分野に対応するため、学部では「産業・組織心理学」、大学院では「産業・労働分野に関する理論と支援の展開」の科目履修が必須となった。このことは、産業・組織心理学に対して、より社会に貢献することが期待されていることを示しているといえよう。また、上述のように、公認心理師は心理学領域初の国家資格であり、心理学界にとって、この実質化は非常に重要である。心理学の存在意義とも関連するからである。本シンポジウムでは、公認心理師の実質化に向けて、産業・組織心理学への期待、あるいは産業・組織心理学はどのように貢献できるのかについて、各方面から話題提供いただき、産業・組織心理学会としての活動の方向性を得たいと考えている。

■企画・司会
産業・組織心理学会常任理事・第34回大会実行委員長 金井篤子(名古屋大学)

■話題提供
厚生労働省 社会・援護局 障害保健福祉部 精神・障害保健課
公認心理師制度推進制度推進室長補佐 溝口晃壮氏 
   「公認心理師資格と産業・組織心理学への期待」
日本心理研修センター理事長 村瀬嘉代子氏
   「公認心理師養成と産業・組織心理学への期待」
産業・組織心理学会常任理事・第34回大会実行委員長 
金井篤子(名古屋大学)
   「公認心理師の実質化と産業・組織心理学の役割」

■指定討論
産業・組織心理学会長 細田聡(関東学院大学)

■日程
2018年9月1日(土)15:00~17:00
名古屋大学野依記念学術交流館2階カンファレンスホール

産業・組織心理学会第34回大会の詳細

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2018.03.17

第129回 部門別研究会 −作業部門−「歩きスマホをどのように抑制するか」

テーマ

「歩きスマホをどのように抑制するか」

日時

2018年5月19日(土) 14:00〜16:30

会場

日本大学経済学部 7号館2階講堂
〒101-8360 東京都千代田区神田三崎町1-3-2
JR総武・中央線「水道橋」駅より徒歩3分
都営三田線「水道橋」駅より徒歩3分
都営新宿線・都営三田線・東京メトロ半蔵門線「神保町」駅より徒歩5分
東京メトロ丸ノ内線・南北線「後楽園」駅(出口2)より徒歩13分
http://www.eco.nihon-u.ac.jp/access/

企画趣旨

「歩きスマホ」が歩行者の注意を阻害し、本人および周囲の人の事故リスクを増大することは、多くの実験によって明らかにされている。それでは、この行為をどのようにして抑制できるだろうか。今回は、とくに鉄道の電車内および駅における不安全行為であり、かつ、迷惑行為でもある「歩きスマホ」を効果的に抑制する方策について、心理学の理論と、調査研究およびフィールド実験に基づいて議論したい。

芳賀 繁

プログラム

1. 北折 充隆(金城学院大学・人間科学部)
  電車内スマホ利用の迷惑学

2. 森 久美子(関西学院大学・社会学部)
  潜在的・顕在的恐怖に訴求する歩きスマホ抑制コミュニケーションの検討

3. 大山 和政(東日本旅客鉄道(株)・安全研究所)
  アプリを用いた歩きスマホ計測によるコミュニケーション効果の検証

4.パネルディスカッション

企画・司会

芳賀繁(社会安全研究所)

参加費・申し込み

不要  お気軽にご参加下さい。

共 催

日本人間工学会安全人間工学委員会
日本認知心理学会安全心理学研究部会

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2018.02.11

第128回 部門別研究会 −組織行動部門−「キャリア形成と発達の視点再考 〜若者からシニアまで〜」

テーマ

「キャリア形成と発達の視点再考 ~若者からシニアまで~」

日時

2018年3月17日(土) 14:00〜16:30

会場

筑波大学東京キャンパス文京校舎 1階134教室
丸ノ内線茗荷谷 (みょうがだに) 駅下車「出口1」徒歩2分程度
http://www.tsukuba.ac.jp/access/bunkyo_access.html

企画趣旨

これまで第118回部門別研究会(人事部門)において、「人を育てる 若年者の育成をめぐって」のテーマで、若年労働力のキャリア発達支援や能力開発の試みについて議論が交わされました。今回は同じくキャリアを巡る問題に焦点を当てますが、視点を広げて、若者の転職の背景にあるキャリア観、中高年期キャリア形成の課題、さらに高齢期のキャリアと人生構築を話題として、若者からシニア世代に至るまで、キャリアを形成しキャリアを発達させていくための手がかりについて議論を深めていきたいと思います。
話題提供をお願いする3名の皆さんですが、福島創太氏は、昨年「ゆとり世代はなぜ転職をくり返すのか?」(ちくま新書)を著し、若者たちの転職意識と、それを形作ってきた社会構造やキャリア環境に焦点をあて、鋭い分析を行っています。堀内泰利氏は長い実務経験と学術研究を通じて、中高年のキャリア形成について深い造詣をお持ちです。片桐恵子氏は高齢化、高齢社会の問題について、社会心理学的な関心から学際的・国際的研究を最前線で発信しています。お三方を話題提供者に迎え、指定討論者として外島裕氏にコメントをいただきながら、当日ご参加の皆さんと熱い議論を交わしたいと考えています。

角山 剛

話題提供者

福島創太氏(東京大学教育学研究科博士課程・株式会社教育と探求社 企画開発グループ)
 「煽られたキャリア思考の行方
  —ゆとり世代の転職から考える若者をとりまくキャリア環境—」

堀内泰利氏(慶應義塾大学 SFC研究所 キャリア・リソース・ラボ)
 「中高年期キャリアの現実と課題」

片桐恵子氏(神戸大学大学院 人間環境学研究科・アクティブエイジング研究センター)
 「サードエイジのキャリアと選択」

指定討論

外島 裕 氏(日本大学商学部)

企画・司会

角山 剛(東京未来大学)

参加費

無料(会員・非会員とも)お気軽にご参加下さい。

共 催

本部門別研究会(第128回:組織行動部門)は、筑波大学との共催です。

詳細はこちら

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